保険の掛け捨てとは?積み立て・貯蓄型との違いは?メリット・デメリットは?

最終更新日:2021/09/30

保険には掛け捨て型で、解約返戻金や満期を迎えても受け取れるお金がないものも存在します。掛け捨て型の保険は積立型や貯蓄型とはどのように異なるのでしょうか。掛け捨て型保険のメリットやデメリット、よくある誤解について解説していきます。

掛け捨て型保険とは?

掛け捨て型の保険とは解約返戻金保険期間が満期を迎えて満了しても受け取れるお金がなかったり、あってもわずかで少額しかない保険商品です。

掛け捨て型保険は積立型保険や貯蓄型保険よりも必要な保障を安い保険料で受けられますが、その分解約返戻金がないというデメリットもあります。
掛け捨て型保険の種類やメリット、デメリットについて見ていきましょう。

掛け捨て型保険の種類

掛け捨て型保険には「定期保険」「収入保障保険」「医療保険」「がん保険」などがあります。
掛け捨て型保険の種類について見ていきましょう。

定期保険

定期保険は保険を契約してから一定の期間内に万が一の事態があったときに保障が受けられる死亡保険です。
保険期間内に被保険者が亡くなった場合には死亡保険金が支払われます。
保険期間を決めるのには「10年」や「20年」などといった年数で区切る「年満了」と、「60歳まで」といった年齢で区切る「歳満了」があります。

年満了での定期保険には保険期間を終えると更新ができるタイプもあります。
定期保険を更新する際にはその契約時の年齢で再度保険料を計算し、保険料は年齢によって上がる傾向がありますので、それまで契約していた定期保険と同じ保障を得ようとすると保険料は高くなります。
更新ができる定期保険を「更新型」と呼ぶ場合もあります。

保険期間を歳満了で区切る場合には保険期間が満了すると更新はできず契約は終わります。歳満了の保険は「全期型」と呼ぶ場合もあります。
定期保険の保険料は掛け捨てなので、解約した際の解約返戻金はないかあってもごくわずか。
その分、同じ保障内容の終身保険養老保険と比べて保険料は安くなります。

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収入保障保険

収入保障保険は被保険者が働くことができない状態になったときに、その保険期間の間は保険金を受け取ることができる保険です。毎月決まった金額ないしは毎年一定の金額を続けて受け取れるので万が一のことがあっても、契約をすれば生活費の心配がなくなります。
一括して受け取ることもできますがその場合の総額は継続して受け取る場合よりも少なくなります。

保険金額が10万円の場合の期間別の受取金額例
保険金額が10万円の場合の期間別の受取金額例

収入保障保険は契約から年数が経つと受け取れる金額の総額は少なくなります。
例えば、毎月10万円を受け取れる契約だった場合に、30歳から60歳までの30年間では3600万円ですが、50歳から60歳までの10年間では1200万円になります。
保険期間中のいつ亡くなっても最低何年は受け取ることができる保障期間を設定している収入保障保険もありますので、自身の家族構成などを踏まえて検討をするとよいでしょう。

医療保険

病気や怪我で入院したり手術したときに保障を受けられる医療保険でも掛け捨て型があります。
医療保険の主な保障は病気や怪我で入院したときに給付を受けられる入院給付金と、手術を受けたときに給付される手術給付金です。
保険商品によっては通院を保障するものや、脳梗塞や心筋梗塞などの疾病と診断されたときに保障を受けられるもの、がんや女性特有の病気になったときに保障を受けられるものがあります。

医療保険の保険期間は一定期間を保障する定期型と一生涯保障を受けられる終身型があります。
どちらの医療保険であっても保険料は掛け捨てとなりますが、医療保険のなかには一定の条件を満たすと還付金や生存祝い金などを支払うものもあります。
詳しくはそれぞれの医療保険の内容をしっかり確認しましょう。

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がん保険

がん保険はがんに罹ってしまったときに保障される保険で、がんと診断されたときやがんの手術や治療でかかる金額を保障してくれます。医療保険と違ってがんに特化している保険ですが、保険期間は医療保険と同じように一定期間を保障する定期型と一生涯保障を受けられる終身型があります。

どちらも保険料は掛け捨てになりますが、がん保険のなかにも一定の条件を満たすと還付金や祝い金などが支払われるものもあります。支払われるお金の名称などは保険商品によってもさまざまで異なるので内容を確認したほうがよいでしょう。

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掛け捨て型保険の相場はどのくらい?

では、掛け捨て型保険の相場はどのくらいなのでしょうか?

ある終身型の医療保険を例にとって考えてみましょう。解約返戻金はおよそ50000円とごくわずかな掛け捨て型保険です。

おおよその月当たりの保険料は、

  • 30歳男性:1500円前後
  • 40歳男性:2000円前後
  • 50歳男性:3000円前後
  • 60歳男性:4500円前後

のようになっています。これは基本的なプランの保険料ですが、もちろんプランやオプションによって変わりますので、あくまで目安として考えてください。

掛け捨て型保険のメリット

掛け捨て型保険には大きく分けて「保険料の負担が軽い」「保険の乗り換えが容易」「保険商品が豊富」といったメリットがあります。それぞれのメリットについて見ていきましょう。

保険料の負担が軽い

掛け捨て型保険は貯蓄型保険の保険料と比べて割安になっています。
一方で積立型や貯蓄型の保険はその保険料を積立てて、将来的に契約者に払い戻すお金を保険料に上乗せしており、そのため保険料が高く設定されています。

掛け捨て型保険は払い戻すお金が設定されていなかったり、もしくはあってもごくわずかなので、必要な保障を受けるための保険料を支払うのみでよいのです。保険料が気になる場合には、保険料を押さえつつも、必要な保障を得られるので掛け捨てがおすすめです。

保険の乗り換えが比較的容易

貯蓄型保険の場合には途中で保険の解約をすると払い込んだ保険料の全額が戻ってくるわけではありません。途中で解約をすると損をするケースもあります。
ですが、掛け捨て型保険では解約返戻金や満期保険金が設定されていないので、「損をすることがあるかも……」と心配することなく、自身に必要な保障内容でその都度選ぶことができます。

商品数が豊富

掛け捨て型保険は商品数が多いので、自身に合った保障から選ぶことができるのはメリットです。
そもそも保険は中世ヨーロッパの貿易から発展してきたものですが、基本的には掛け捨て型で発展してきました。この流れを組んでいるので多くの保険会社が掛け捨て型の保険提供しています。
自身に合った保険を多様な商品のなかから選びたい人は、掛け捨てを検討するとよいでしょう。

掛け捨て型保険のデメリット

掛け捨て型保険にもデメリットはあります。
主なデメリットは「病気や怪我をしないと保険が無駄になってしまう」「解約返戻金、満期保険金などがない」「保障が一生涯ではない」などです。それぞれについて見ていきましょう。

病気や怪我をしない場合、保険料が無駄になってしまう

掛け捨て型保険での保障はあくまで病気や怪我に備えるもの。
無事平穏に過ごせて、満期や更新を迎えたときには支払った保険料は戻ってきませんので、病気や怪我にかからなければ、保険自体は無駄になってしまいます。
掛け捨て型は支払う金額が比較的少なくても保障が得られるのがメリットですが、「掛け捨ての保険はお金の無駄と思う」方には、無駄にならない貯蓄型の保険が向いているでしょう。

解約返戻金、満期保険金などがない

掛け捨て型の保険は解約返戻金満期保険金などが設定されていません。
支払った保険料が返ってきて欲しい方や、保険を契約することで損をしたくない方には、解約返戻金や満期保険金がないのはデメリットでしょう。

保障が一生涯ではない

掛け捨て型保険は保障期間が決まっているものが多く、その場合の保障は一生涯ではありませんので、一生涯に渡って保障を得たい場合には掛け捨て型保険ではないものを検討しましょう。
ただし、医療保険やがん保険の掛け捨て型保険には一生涯の保障を得られる終身保険もありますので、商品内容をよく確認してみましょう。

貯蓄型保険とは?

掛け捨て型保険と異なるものに貯蓄型保険があります。貯蓄型保険は一定の条件を満たしたり解約したときにお金を受け取ることができる保険商品です。
貯蓄型保険は積立型保険とも呼びます。貯蓄型保険についても確認していきましょう。

貯蓄型保険の種類

貯蓄型保険には「終身保険」「養老保険」「学資保険」や「個人年金保険」などがあります。
主に3つの種類に分かれており、保険期間は一生涯で保険期間中に解約をすると解約返戻金が受け取れる「終身保険」、保険期間が決まっていて保険期間が満了した際に被保険者が生存していた場合お金を受け取れる「養老保険」、保険料を積み立てて一定の年齢を迎えるとお金を受け取れる「学資保険」や「個人年金保険」があります。それぞれについて見ていきましょう。

終身保険

終身保険は、被保険者が万が一亡くなってしまった場合や高度障害になってしまったときに保険金が支払われる保険です。保険によって得られる保障は一生涯で、契約をしている限り保険金が支払われ、その分、掛け捨ての定期保険よりも保険料は高く設定されています。

終身保険の保険金受取イメージ
終身保険の保険金受取イメージ

保険料の支払期間は一生涯とすることもできたり、一定の年齢までや10年など一定期間で区切ることもできます。また、解約すると解約返戻金が受け取れますが、保険料払込期間に解約をすると払込済みの保険料を上回る金額は戻ってきません。
保険料払込期間を短くして、解約する時期を保険料払込期間より後にすると、支払った保険料よりも解約返戻金が上回る可能性が高まりますので、終身保険の貯蓄性を高めるためには解約時期をいつにするのかがポイントになります。

養老保険

養老保険は保険期間中に非保険者が亡くなった場合には死亡保険金が支払われ、生存して満期を迎えたときには死亡保険金と同額の満期保険金を受け取れる保険です。

養老保険の保険金受取イメージ
養老保険の保険金受取イメージ

死亡保険金で万が一の事態に備えながらも、保険期間を満了できた場合には満期で保険金を得られるので、働いている期間は万が一に備えながらリタイアした際には老後の趣味や生活費に充てることができます。
ただし、養老保険を途中で解約した場合には、戻ってくる解約返戻金はそれまで払込んだ保険料の総額を下回ってしまうので注意が必要です。

学資保険

子どもの学費や養育費を準備するのが学資保険で、契約者は親で、被保険者は子どもになります。
学資保険は子どもが18歳や20歳など定められた年齢なったときに満期を設定して、満期を迎えれば学資保険金を受け取れます。
保険会社によっては満期保険金や学資年金などと呼ぶケースもあります。

学資保険の保険金受取イメージ
学資保険の保険金受取イメージ

学資保険のなかには子どもが小学校や中学校など進学するのに合わせてお祝い金をもらえる商品や、年金形式で受け取れる商品もあります。学資保険には契約者が亡くなったり、高度障害になったとき、その後の保険料が免除される「保険料払込免除」の特約をつけれるものもあります。

また、学資保険は契約時に子どもが何歳かという制限があります。保険会社によって「6歳まで」や「12歳まで」となっているケースがあるので、しっかり確認をしましょう。
子どもの年齢が低いほど1回ごとの保険料支払いも保険料の支払い総額も抑えることができます。
学資保険は途中で解約すると解約返戻金が受け取れないケースや、解約返戻金が払込済み保険料の総額を下回ることもありますので注意が必要です。

個人年金保険

老後資金を準備する保険に個人年金保険があります。
保険料払込期間で積立した保険料を保険会社が運用して、60歳など契約時に設定した年齢を迎えたら、被保険者は年金形式で保険金を受け取ることができます。

個人年金保険には一生涯にわたって年金を受け取れる「終身年金タイプ」と、年金を受け取れる期間が一定期間と決まっている「有期年金タイプ」、年金を受け取る期間と金額が予め決まっている「確定年金タイプ」の種類があります。
年金をどのように受け取るのかによって、変わってくるのでタイプは確認をしておきましょう。

貯蓄型保険のよくある誤解

貯蓄型保険はそのネーミングから「支払った保険料よりも多くの保険金を受け取れる」と思われる方が多いかもしれませんが、貯蓄型保険は支払った保険料よりも多くの保険金をもらえるケースは稀で変額や外貨建て保険などを契約していた場合です。
多くの貯蓄型保険は支払った保険料が支払われると考えておいたほうがよいでしょう。
大幅な利益を見込んで資産運用したい場合には、投資信託や株式投資など別の金融商品を検討しましょう。

貯蓄型保険の利回りはどのくらい?

では貯蓄型保険の利回り(返戻率)はどのくらいなのでしょうか?もちろん保険会社や商品によりますが、返戻率にするとおおよそ101~103%ほどであることが多いようです。高くても105%ほどと、決して多くのリターンを得られるわけではないといえます。

他の金融商品と比較!

資産形成の手段として、貯蓄型保険と他の金融商品を比べてみましょう。前述のように、返戻率から見ると貯蓄型保険は決して高くはありませんが、普通預金(年利率約0.001%)や定期預金(年利率約0.003%)よりは高いでしょう。50年間普通預金に預けたとしてもその利益率は、(1+0.00001)^50=1.0005=100.05%と、ごくわずかです。

他の手段としては投資信託があるでしょう。証券会社のホームページなどを見ると、ファンドごとの年利回りのランキングが載っていたりします。ランキング上位のファンドの中には年利回り40%を超えている(単純にいうと、100万円を投資すれば1年間で140万円が戻ってくる)ものもありますが、これは投資対象や国内・国外によって変わるので、平均何%と求めることは難しいでしょう。一般的には、投資信託の年利回りは貯蓄型保険や預金など他の金融商品に比べて高い傾向にあります。ただし基本的にリターンとリスクは表裏一体ですので、高利回りの投資信託になるほどリターンの動き幅(変動率:ボラティリティ)が大きくなり、リスクが大きいとみなされます。基本的に、保険や預金は銀行や保険会社が潰れない限り元本割れのリスクはありませんので、ここは比較ポイントといえるでしょう。

投資信託の新たな仕組みとして、最近は「つみたてNISA」と呼ばれるものが注目されているます。つみたてNISAとは「少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度」(金融庁HPより)で、毎年40万円まで・最大20年までの投資が非課税になります。一般に低リスクとされる年3%の商品でも、毎月3万円を20年間積み立てれば、運用収益264.9万、最終積立金額は984.9万円となります。毎月少額でも長期で積み立てているため、大きな利益を得ることができるのです。さらに、通常運用益に対し20%ほど課税される積立投資と違って、つみたてNISAはある一定の枠の中では非課税ですので、この点も大きなメリットといえるでしょう。

詳しくは、金融庁のホームページにて資産運用シミュレーションができます(資産運用シミュレーション : 金融庁 – 投資の基礎知識)ので、そちらを参考にしてください。

他にもiDeCo(個人型確定拠出年金)や個人年金保険などもありますので、それぞれ比較・検討してみましょう。

予定利率って?どんな影響がある?

保険の話に戻りますが、貯蓄型保険に大きな影響を与えるのが「予定利率」です。予定利率とは、保険会社が契約者から受け取る保険料を運用する際に約束する運用利率(利回り)のことです。より簡単にいうと、保険会社が私たちの払う保険料を株や債券に投資してどのくらいの収益を生み出せるか、という予測値のことです。この予定利率を保険料から割り引くため、予定利率が高ければ高いほど保険料は安くなります。さらに、当然ですが予定利率が高いということは保険会社の運用利回りも高いということですので、貯蓄型保険の返戻率も高くなります。ちなみに、基本的には予定利率は契約時のもので運用され続けるため、契約後に市場金利が変動しても、契約時の予定利率は変動しません。そのため金利上昇が予想される局面で保険を契約すると、低い予定利率のままで運用されるため、金利が上昇した後でも高い保険料を払い続けなければならず、高金利下で得られる運用利益を逃してしまうこともあります。

では、現在の予定利率はどのくらいなのでしょうか。予定利率は、金融庁が国債利回りを元に決める「標準利率」を参考に、各社が設定しています。近年日本は記録的な低金利環境下に置かれていますので、それに伴い2000年代1.50%だった標準利率は2013年以降断続的に切り下げられ、2020年には0.00%になりました。現在の低金利政策はデフレ脱却を目指し、インフレ率2%を継続的に達成するまでその方針を変えないでしょうから、しばらくはこの状態が続くでしょう。そう考えると貯蓄型保険で得られるリターンは今後もあまり期待できないといえるかもしれません。

貯蓄型保険の支払い方法

貯蓄型保険の支払い方法には「月払い」と「半年払い」「年払い」の3種類があります。
毎月保険料を支払う月払いが一般的ですが、半年払いや年払いを行うと保険料が割安になります。
まとめて保険料を支払うことで運用期間が長くなり、その運用の成果も上がりやすくなるのです。

一括払いと全期前納

貯蓄型保険はその保険料を「一括払い」することもできます。
必要な保険料を1回で支払うのが一括払いですが、その分保険料はまとまった金額が必要になりますので、その分、解約返戻金の率は高まります。

一括払いと少し異なるのが「全期前納」という支払い方法です。
保険料支払い分の全期期間分をまとめて支払いますが、全期前納は保険料を保険会社に預ける形になります。
全期前納は保険期間中に保険者が亡くなったり、保険を解約した際には死亡保険金や解約返戻金が戻ってきますが、一時払いの場合、保険料はすべて払込済みなので、保険を解約した際には戻ってきません。
一括で保険料を支払うことを検討している場合には注意をしましょう。

貯蓄型保険のメリット

貯蓄型保険のメリットは「病気や怪我がなくても保険料が無駄にならない」「資産形成の手段として利用できる」「保険料の自動振替貸付・契約者貸付を利用できる」などにあります。

病気や怪我がなくても保険料が無駄にならない

貯蓄型保険は掛け捨て型保険とは違って途中で解約しても解約返戻金を受け取ることができ、満期になれば満期保険金が受け取れます。
そのため、病気や怪我がなくても支払った保険料は無駄にはなりませんので、病気や怪我に備えたい上で、支払う保険料を無駄にしたくないと考える方にはこのメリットは大きなポイントでしょう。

資産形成の手段として利用できる

貯蓄型保険は特定の商品を除いて、解約返戻金の目安を知ることができます。
商品や契約期間によっては払込保険料の総額を上回る満期保険金や解約返戻金を受け取ることができるため、資産形成のいち手段としても利用できます。
「貯金が苦手で、つい手元にあると使ってしまう……」という方には貯蓄型保険を契約すれば、保障も得られながら、貯蓄もできます。

ただし、大きな利幅は望めないので資産を大きく増やしたい場合には向いていません。
また、契約から早期に解約した場合には解約返戻金が払込保険料の総額を下回ったり、解約返戻金がない場合もあるので気をつけましょう。

保険料の自動振替貸付・契約者貸付を利用できる

解約返戻金がある保険商品には、保険期間中に保険料の支払いが滞っても解約返戻金の範囲で保険料を自動的に保険会社が立て替えて契約を継続させてくれる自動振替貸付があります。
また、解約返戻金の一定範囲内のお金を保険会社から借りる契約者貸付という機能もあります。
自動振替貸付も契約者貸付も貸付なので保険会社には利息も含めて返済しなければなりませんが、保険契約は継続することができます。

何らかの事情でお金が必要になったり、保険料の支払いが一時的に難しくなったときには解約せずとも、自動振替貸付や契約者貸付を利用すれば保険の保障を受けることができます。

貯蓄型保険のデメリット

貯蓄型保険には「保険料が割高である」や「解約のタイミングによっては解約返戻金が減ってしまう」や「商品数が少ない」といったデメリットがあります。それぞれのデメリットについて確認していきましょう。

保険料が割高である

貯蓄型保険は掛け捨て型の保険と比べて保険料が割高なのはデメリットです。
解約返戻金や満期保険金はボーナスではなく、将来のために保険料を上乗せして支払っているので割高になっており、大きな保障を用意したい場合には保険料も高額になります。
長く保険料を支払う場合には家計をしっかり確認して契約をする必要があります。

解約のタイミングによっては解約返戻金が減ってしまう

解約返戻金や満期返戻金は契約時に定められた期間を満了することを前提に決まっています。
途中で解約した場合には解約返戻金はあっても払込済み保険料の総額を下回ってしまうこともあります。
貯蓄型保険を解約する際には、そのタイミングが適切かどうかはしっかり見ておきましょう。

商品数が少ない

医療保険は掛け捨て型と貯蓄型に分かれていますが、その商品数は貯蓄型の方が少ないです。
貯蓄型にこだわった結果、自身が本当に欲している保障内容を選べないというケースもあり得ます。
医療保険を選ぶ際には、貯蓄型や掛け捨て型にこだわらずさまざまな保障内容を検討した上で見たほうが得策と言えるでしょう。

掛け捨てと貯蓄型(積み立て型)、どちらを選べばよい?

掛け捨て型保険と貯蓄型保険、それぞれ選ぶ際にはどのようなポイントを加味して考えていけばよいでしょうか。選ぶポイントを見ていきましょう。

掛け捨て保険が向いている方

掛け捨て型保険は万が一亡くなってしまうことのリスクに備えての保障を得たいときに向いています。
少額の保険料で大きな保障を得られるのがメリットなので、家計への保険料の負担はなるべく抑えたい一方で保障を得たい方に向いています。
また、就業保障保険も万が一働けなくなったときに備える点では有効です。

貯蓄型保険が向いている方

貯蓄型保険はライフイベントへの資金準備に向いています。
学資保険は加入するだけで子どもの教育費に必要な金額が貯まっていきますし、個人年金保険を契約した場合には、満期を迎えれば老後の備えになります。
貯蓄の目的が明確なので、加入して保険料を支払っていけば満期を迎えたときに資金が貯まっているのはメリットでしょう。

まとめ

掛け捨て保険は保険料が割安で必要な保障を得られるメリットがあり、貯蓄型保険は資金を着実に貯めたい方に向いている商品です。
それぞれの保険の内容をしっかり理解した上で、自身に必要な保険を選びましょう。

MoneyFreek編集部

Money Freek編集部では、生命保険、医療保険、がん保険などの暮らしに役立つ記事を初心者向けにわかりやすくご紹介します。

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