がん保険ガイド がん保険の基礎知識

がん保険は必要?不要?加入率や必要性を徹底解説

最終更新日:2020/05/28

日本人の2人に1人がかかるといわれるがん。そのがんに備えるのががん保険です。とはいえ、「がん保険って本当に必要なの?」と考える方も多いでしょう。がんにかかる確率や治療にかかる費用、がん保険の加入率などを確認しながら「がん保険はなぜ必要なのか?」を考えていきましょう。

がんにかかる確率はどのくらい?

がんにかかる確率はどれくらいなのでしょうか。
国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターによる「最新がん統計」によると、一生涯で何らかのがんにかかる可能性は、男性が63%、女性47%となっています。
年齢別のリスクやがんにかかったときの生存率についても見ていきましょう。

年齢別のがんのリスク

がんにかかるリスクは年齢が上がると上がります。同じく国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターによる「最新がん統計」によると、現在20代の男性の方が20年後の40歳までにがんにかかる可能性は0.8%、女性では1.8%となっています。

年齢 10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 生涯
0歳 男性 0.1% 0.3% 0.5% 1.1% 2.6% 7.7% 20.9% 41.5% 63.3%
女性 0.1% 0.2% 0.6% 2.0% 5.8% 11.7% 19.9% 30.9% 48.4%
10歳 男性 0.1% 0.4% 0.9% 2.4% 7.6% 20.8% 41.5% 63.5%
女性 0.1% 0.5% 1.9% 5.7% 11.6% 19.8% 30.9% 48.5%
20歳 男性 0.2% 0.8% 2.3% 7.5% 20.7% 41.5% 63.5%
女性 0.4% 1.8% 5.6% 11.5% 19.8% 30.8% 48.5%
30歳 男性 0.6% 2.1% 7.3% 20.6% 41.6% 63.8%
女性 1.4% 5.2% 11.2% 19.5% 30.6% 48.4%
40歳 男性 1.5% 6.8% 20.3% 41.5% 63.9%
女性 3.9% 10.0% 18.4% 29.7% 47.8%
50歳 男性 5.4% 19.3% 41.1% 64.2%
女性 6.3% 15.2% 27.0% 45.9%
60歳 男性 15.1% 38.8% 63.9%
女性 9.5% 22.3% 42.6%
70歳 男性 29.7% 61.2%
女性 14.4% 37.4%
80歳 男性 54.5%
女性 29.1%

※出典:国立がん研究センター「最新がん統計(2015年)」

しかし、30年後以降は徐々にかかる可能性が上がります。
40年後の60歳までにがんにかかる可能性は男性は7.5%、女性は11.5%に。60年後の80歳までにがんにかかる可能性は男性が41.5%、女性が30.8%となっています。

がんの生存率は?

がんはかかった部位によってすぐに治療をしなければ命に関わるものと、かかっても適切に治療をおこなえばすぐに命に関わるものではないものとあります。
同じく国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターによる「最新がん統計」の2009年から2011年にがんと診断された方の5年後に生存している人の割合「5年相対生存率」を見ていきましょう。

がんの種類 5年相対生存率(男性) 5年相対生存率(女性)
全部位 62.0% 66.9%
口腔・咽頭がん 60.7% 69.4%
食道がん 40.6% 45.9%
胃がん 67.5% 64.6%
結腸がん 72.4% 70.1%
直腸がん 72.8% 69.4%
大腸がん 71.7% 71.9%
肝臓がん 36.2% 35.1%
胆嚢・胆管がん 26.8% 22.1%
膵臓がん 8.9% 8.1%
肺がん 29.5% 46.8%
皮膚がん 94.4% 94.6%
前立腺がん 99.1%
乳がん 92.3%
子宮がん 78.7%
子宮頚がん 76.5%
甲状腺がん 91.3% 95.8%

※出典:国立がん研究センター「最新がん統計(2015年)」

全部位では5年相対生存率は64.1%です。男性では62.0%、女性は66.9%となっています。
生存率が90%を超えている前立腺がん、皮膚がん、甲状腺がん、乳がんなどがある一方で、すい臓がん、胆のうがん、胆管がんなどの生存率は30%を下回っています。
がんにかかる部位によって5年後の生存率が異なることは認識しておきましょう。

がん治療にはどのくらいの費用がかかる?

がんの治療には大きく分けて標準治療、先進医療、自由診療の3種類があり、この3種類のどの治療を受けるかによってもがんの治療の費用は異なってきます。それぞれの治療にかかる費用を見ていきましょう。

標準治療

標準治療とは科学的な根拠に基づいた、現在利用できる最良かつ最善の治療です。
病巣の除去や、抗がん剤治療、ホルモン剤治療などの化学療法、放射線治療が標準治療に該当します。
どの治療を行うかはがんの部位や、状況、また自身の年齢やその時の体調、持病の有無などを医師が総合的に判断して進んでいきます。

手術による治療費は10~20日程度の入院の場合には、医療費の自己負担額は20~30万円前後で収まることが多いようです。高額療養費制度によって一般的なサラリーマンの場合、自己負担額は月8万円前後になります。

抗がん剤治療はどのような抗がん剤を使うかや、治療期間によっても異なりますが、3万円程度から15万円程度になる場合が多いようです。こちらも健康保険の高額療養費制度を用いることが可能です。
標準治療は公的な医療保険の対象となるので、現役世代ならば治療費の自己負担分は3割となっています。

先進医療

先進医療は厚生労働省が認めた最新の医療器具や薬を用いた高度な医療です。厚生労働省が認めているので病気に対しての一定の効果があるというエビデンスはあります。

がんの場合による先進治療は、例えば、陽子線をがん細胞に照射する「陽子線治療」や重粒子線をがん細胞に照射する「重粒子線治療」などがあり、これらの治療は公的な健康保険の対象になりません。
先進医療を希望する場合には治療費の大半が自己負担になります。

先進医療 平均入院期間 年間実施件数 1件あたりの先進医療費用
平成29年度 平成30年度 平成29年度 平成30年度 平成29年度 平成30年度
重量子線治療 7.0日 5.6日 1,558件 1,008件 3,149,172円 3,133,672円
陽子線治療 12.6日 17.9日 2,319件 1,663件 2,765,086円 2,716,016円

※出典:厚生労働省「平成30年6月30日時点における先進医療Aに係る費用」

先進医療の治療費はどれくらいかかるのか。
厚生労働省の「平成30年6月30日時点における先進医療Aに係る費用」によると、陽子線治療の費用平均額は約272万円、重粒子線治療の平均費用額は約313万円となっています。

自由診療

自由診療とは標準治療にも先進医療にも属さない治療法で、厚生労働省が承認しておらず公的な医療保険が適用されない治療法を指しています。
海外では実績のある免疫療法や、温熱療法、健康食品などの代替療法や民間療法も自由診療です。どれも厚生労働省の認可がないので公的な医療保険の対象にはならず、治療費は全額自己負担になります。

標準治療との併用も原則認められておらず、自由診療を受けた場合には、他の治療にかかる費用もすべて公的な医療保険の対象外になり、費用は全額自己負担になります。
自由診療を選択した場合には医療費は全額自己負担になるため、ードルが高いと言えるでしょう。

がん治療の総額はいくらくらいかかる?

がんを治療した際の総額はいくらになるのでしょうか。がんにかかった部位や種類にもよりますが、自己負担割合が3割での入院費用は20~30万円くらいです。

公益社団法人全日本病院協会の「医療費(重症度別)H28 1-3月 」によると、胃がんの場合には約28万円、肺がんの場合は約20万円、乳がんの場合は約23万円となっています。
厚生労働省の「平成26年患者調査の概況」によると、平均の在院日数は胃がんや肺がんは約20日、乳がんは約12日となっています。

がんの種類 平均在院日数 入院費用 自己負担額(3割)
胃がん 19.2日 985,154円 295,546円
腸がん・直腸がん 15.7日 964,653円 289,395円
気管支がん・肺がん 16.3日 843,677円 253,103円
乳がん 11.5日 759,737円 227,921円

※出典:厚生労働省「平成29年(2017)患者調査」
※出典:公益社団法人全日本病院協会「医療費(2019年度)」

ただし、入院費用はあくまで病院に支払う費用。保険適用外の費用がかかることも認識しておきましょう。

自己負担額を減らす高額療養費制度

がんにかかって入院した際の医療費は自己負担割合が3割の場合、平均で20~30万円前後です。
ただし、公的な健康保険の高額療養費制度を利用すれば自己負担金額は更に小さくなり、月収28万~50万円程度の一般的なサラリーマンの場合、月額の医療費は8万円程度に抑えることが可能です。

例えば、がんにかかり月額の医療費が100万円かかってしまった場合には、そもそも自己負担割合は3割なので30万円程度です。そして、高額療養費制度を利用すれば、月収28万~50万円程度の場合には差額である20万円程度が高額医療費として支給されるのです。

高額療養費制度を利用する場合には一度窓口で支払い加入している健康保険組合に申請が必要ですが、予め限度額適用認定証を健康保険組合にしておけば病院の窓口での支払い額が高額医療費の負担分のみになります。
高額医療費は世帯で合算できたり、12か月以内に3回以上利用していればさらに自己負担額が低くなる多数回該当などもあるので覚えておきましょう。

給料を手当する傷病手当金

サラリーマンが加入する健康保険組合に加入している場合、病気や怪我で仕事ができず給与が支払われなかったときに備えて、傷病手当金があります。
健康保険組合が給与の3分の2に該当する金額を支払うもので、最長1年6か月間支給されます。

傷病手当金は、勤務中の事由による病気や怪我でないことや、連続する3日以上仕事に就けていないこと、会社から給与が支払われなかったことが支給の要件です。
健康保険組合によっては傷病見舞金が出るケースもありますので、要件をしっかり確認しましょう。

末期がん時に有効な介護保険

もしも進行が進み、末期のがんになった場合には……。介護保険が使える場合があります。
40歳以上の方が加入しなければいけない介護保険。40歳以上の方が末期がんになり介護が必要な状態になった場合には、公的な介護保険の介護サービスを1割の自己負担で利用することができます。
がんと介護保険には繋がりが見えづらいですが、もしもに備えて覚えておくと役立つかもしれません。

がん保険の保障内容

がん保険はがんに備える保険です。
病気や怪我での入院や手術に備える医療保険とがんに備えるがん保険の保障内容は異なる点があります。
医療保険とがん保険の特徴的な違いを比べながら、がん保険の保障内容について確認していきましょう。

医療保険とがん保険の違い

医療保険とがん保険を比べてみると、医療保険は病気や怪我で入院したり手術を受けたときに保障を受けられるのに対して、がん保険はがんと診断されたり、がんで入院したり手術を受けたときに保障を受けられます。
大きな違いは、「入院限度日数の有無」と、がん保険では「通院のみ」でも給付金があることです。

項目 がん保険 医療保険
保障対象 がん(悪性新生物・上皮内新生物)
※一部例外もあり
病気(がんを含む)、怪我
主な保障内容 入院給付金
手術給付金
通院給付金
診断給付金(一時金)
入院給付金
手術給付金
通院給付金
その他の保障内容(特約等) 先進医療給付金
治療給付金
放射線治療給付金
女性特約
先進医療給付金
免責期間 ほとんどの場合、90日間 ほとんどの場合、なし
1入院あたりの支払限度日数 30日・60日・90日等、制限あり ほとんどの場合、無制限
通算入院支払限度日数 1000日・1095日等、制限あり ほとんどの場合、無制限
加入制限 既往症に対して比較的容易 既往症に対して比較的難しい

※詳細は各保険会社にお問い合わせください

入院限度日数で比べてみると、医療保険では入院限度日数が設けられており、1回の入院につき「60日まで」や「120日まで」などの制限が設けられていることが多いです。
しかし、がん保険では入院限度日数は設けられておらず、無制限となっているケースが多いようです。

また、医療保険は病院の通院だけでは保障は受けられず、入院や手術を受けたことへの保障がなされます。
がん保険ではがんと診断されたあとの通院に対しても保障が受けられるのが特徴です。

ただし、がん保険にもデメリットがあります。
医療保険では免責期間はなく、加入した後に保障が必要となる事由が発生しても保障を受けられますが、がん保険では90日間または3か月間という免責期間が設定されています。
免責期間中にがんと診断されても保障を受けられないので注意をしましょう。

診断給付金

がん保険の診断給付金は「がん」と診断されたときに保障が受けられるものです。
診断給付金には一時金で支払われる形式と複数回にわたって支給される形式とあります。
複数回もらえる形式でも、支払要件はしっかり確認しておきましょう。
診断給付金は100~300万円で設定されていることが多いようです。

入院給付金

がんの入院給付金はがんの治療で入院したときに支払われる保障です。
入院日数に応じて日額5000~1万5000円の給付金が受け取れます。
医療保険では1回あたりの入院給付金支払限度日数がありますが、がん保険の場合はその制限がありません。
長期に渡って入院をしても保障が受けられるのは大きなポイントです。

がん保険のなかには実損填補型のものもあります。
実損填補型のがん保険では入院日数に関わらず、実際にがん治療にかかった費用が保障されます。

手術給付金

がん保険の手術給付金はがんによる所定の手術を受けたときに保障が受け取れるものです。
手術給付金は、手術の種類によって入院給付金の10倍~40倍といった倍率が設定されています。
実損填補型のがん保険では、実施に受けた手術費用の実額が支払われます。

通院給付金

がん保険の通院給付金は、がんと診断されてその治療のために通院した費用を保障するものです。
昨今、医療の進歩でがんによる入院日数は短くなってきており、その分、その後の通院治療の重要性が増しているため、通院給付金があるがん保険も増えてきています。

中には、入院しなくても通院のみの治療でも給付金がもらえるタイプのがん保険もあります。
実損填補型のがん保険では、入院せず通院のみの治療でも治療にかかった費用が保障されます。この場合、通院日数の制限はありません。

先進医療特約

がんの治療には公的な医療保険の適用外になる陽子線治療や重粒子線治療などの先進医療があります。
先進医療を受ける場合には公的な医療保険の対象外になるので、その治療費は自己負担になります。
その先進医療に備えるのががん保険の先進医療特約で、先進医療にかかる技術料の自己負担額と同額の給付金がもらえます。ただし、上限が設定されており、通算2000万円程度となっています。

女性特約

がん保険にも女性特有の乳がんや子宮がん、子宮頸がんなどに備える女性特約もあります。
女性特有のがんに対して保障をより厚くするものです。
女性特約は各保険会社のがん保険によって保障内容も異なるので、しっかりと確認をしましょう。

がん保険の加入率は?

がんに備えるがん保険、実際にはどれぐらいの方が加入しているのでしょうか?
年齢別や世帯年収別など、詳しく見ていきましょう。

がん保険・がん特約の加入率

生命保険文化センターの2019年の「生活保障に関する調査」によると、男女ともに35%程度の方が加入しており、世帯では実に6割の世帯が加入しています。がん保険の加入率について見ていきます。

がん保険・がん特約の加入率
がん保険・がん特約の加入率

がん保険やがん特約の加入率、公益財団法人生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」によると、2006年に世帯での加入率は56.4%でしたが、2018年には62。8%になっています。
世帯主の加入率も2006年には50.4%だったのが2018年には55.3%となっています。
配偶者の加入率は2006年には32.3%だったのが、2018年には43.5%になっています。

がん保険やがん特約の加入率は上がっており、がん保険の必要性を感じている方が多いと言えるでしょう。

年齢別の加入率

がん保険やがん特約について年齢別の加入率も見ていきましょう。

年齢別のがん保険・がん特約の加入率
年齢別のがん保険・がん特約の加入率

2016年の「生活保障に関する調査」によると、全体の加入率は男女ともに35%程度となっています。
20代では男性19.6%、女性23.9%と低いですが、30代では男性44.8%、女性43.8%とあがります。
男性の加入率が一番高いのは40代で48%となっており、40代女性の加入率は41.6%となっています。
50代男性の加入率は41.9%、女性の加入率は43%となっており、60代になると、子育てが一段落した年齢になるので、男性の加入率は36.8%、女性31.3%と下がります。

世帯年収別の加入率

がん保険やがん特約の加入率について、世帯年収別にも比べていきましょう。
公益財団法人の生命保険文化センターによる平成28年度(2016年)「生活保障に関する調査」によると、世帯年収300万円未満の世帯の加入率は25.3%です。
300万~500万円未満の世帯の加入率は38.4%、500万~700万円未満の世帯の加入率は48.5%です。
700万~1000万円未満の世帯では46.8%、1000万円以上の世帯では55.4%が加入しています。
年収が上がるとがん保険やがん特約の加入率は上がると言えそうです。

特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率

特定疾病保障保険や特定疾病保障特約も、がんの保障や特約のかわりになります。
特定疾病保障保険や特定疾病保障特約の加入率も見ていきましょう。

特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率
特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率

公益財団法人の生命保険文化センターによる「生活保障に関する調査」によると、2004年には男性30%、女性20%程度だった加入率は2016年には男性が35%程度、女性も30%程度まで増加しています。
多くの方ががんやその他の疾病に備えて加入していると考えて良さそうです。

がん保険は必要?不要?

がんに備えるがん保険。がん保険は必要なのか、不要なのか。
メリットやデメリットもふまえてがん保険が必要か不要かを解説していきます。

がん保険選択のポイント

がん保険を検討する際にはいくつかのポイントがあり、それらを踏まえて総合的な判断が必要になります。

まずは自身が気になったり、心配な部位のがん罹患率についての確認です。
タバコを吸う方などは肺がんのリスクはもちろんありますし、胃腸が弱い等の心配があれば胃がんや大腸がんの罹患率などを確認しましょう。
治療に治療にかかる費用とコストパフォーマンスも鑑みておきましょう。

続いて、がんに罹患した場合の予想される経済的損失自身の貯蓄や家計収支の状況を確認しておきましょう。
がんにかかって入院した場合、平均20~30日程度の入院と20~30万円の自己負担が発生します。
それを乗り越えられるか家計の状況を確認しましょう。

そもそも、がんと告知されたときに、自身が働き続けられるかもシミュレーションすることが大切です。
また、入院長期化と治療費の高額化、再発リスクなどの不確定要素も確認しましょう。
そのうえで、がん保険の加入による心理的なメリットが得られるのであれば加入を考えるといいでしょう。

がん保険の必要性・メリット

がん保険が必要な方やがん保険に加入をしてメリットを感じる方はどんな方でしょうか?

長期療養になった際に医療費をカバーできる

がんになってしまい入院や通院が長期療養になった場合にはがん保険に加入していると安心です。
公的な医療保険には高額医療費制度や傷病手当金などがありますが、傷病手当金は最長で1年6か月です。
働けなくなって1年6か月以上の期間がすぎると傷病手当金は支給されなくなってしまうので、長期療養になるケースではがん保険での備えておくとよいでしょう。

自営業等で傷病手当金がない場合は収入の保障になる

自営業者の方はがん保険に加入しておくと保障を得られます。
傷病手当金はサラリーマンの方が加入する健康保険組合の保障です。自営業の方が加入する国民健康保険には傷病手当金がありません。
また、自営業の方は療養期間中は働けなくなるので、収入保障としてがん保険を利用することが可能です。

高額な先進治療もカバーできる

がん保険の先進医療特約に加入すれば、陽子線治療などの先進医療によるがん治療も受けることができます。
先進医療は公的な健康保険組合の対象外になる治療なので自己負担になり、かつ高額になっていまいます。
ですが、がん保険の先進医療特約に加入していおけばその治療も保険で割安に対策が可能です。

先進治療以外の自由診療もカバーできる

がん保険で支払われる保障はがんの治療のために利用できるものです。
公的医療保険では認められていない自由診療もがん保険に加入することでカバーすることができます。
ただし、自由診療には民間療法なども多くあるので、その治療内容はしっかりと自身で確認をしましょう。

がん保険が不要なケース

もしもがんにかかってしまったときに備えるがん保険ですが、がん保険が必要のない方もいます。
がん保険が必要のない方のケースについて考えていきましょう。

貯蓄があって、まとまったお金の不安がない場合

がんで入院したときの1回の入院治療費は20~30万円程度となっています。
2010年に行われたがん政策情報センターの「がん患者意識調査」によると、患者の自己負担額は100万円~150万円だったという回答が一番多くなっています。
なので、200万円程度の十分な貯蓄がある方はがん保険で備えなくても、貯蓄でまかなえます。
ですので、貯蓄があり、まとまったお金の不安がない方にはがん保険は不要の可能性があります。

医療保険にがん特約を付けている場合

医療保険にがん特約をつけている方は、わざわざがん保険に入らなくても医療保険のがん特約で保障がまかなえる可能性があります。
医療保険とがん保険ではその保障内容は被っていることが多く、医療保険でもがんによる入院や手術を受けたときにも保障は受けられます。
医療保険に既に加入している方はしっかりとその保障内容を確認しましょう。

まとめ

万が一がんにかかってしまったときに保障が受けられるがん保険。
がんにかかる確率や、がんにかかったときの治療法、がん保険の加入率やがん保険のメリットを確認した上で、自身にあったがん保険を検討しましょう。

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